「モラハラ加害者の特徴」なるものの使用法、あるいは使用時の留意点

古い話題ですが、アップする機会がなかったので今さらながらアップ。

モラハラ加害者にありがちなこと。
 
・加害者は対外的には「真面目」「誠実」「優しい」などと思われており本人もそう自負している。
・対外的には、加害者は被害者を認めており好意的に見える。が、時折被害者側に問題があるようなことを言う。例えば「自分は相手を認めているが、相手は自分に不満があるようだ」と言い、「えーっ、○○さんはこんなに優しいのに、配偶者は何が不満なんでしょうね」などと言われると非常に満足する。
・必ず「相手のためを思った忠告」を装う。
・自分が苛立っているのはすべて相手に理解力がないせいであると言う。
・相手より自分の方が格上であることを主張する。例えば知識なら自分の方が博識だとか学歴があるとか。例えば仕事なら自分の方が上司だとか経験があるとか。それをないがしろにされると腹を立てる。
・言うことを聞かないと不利になるぞ、と暗にプレッシャーをかける。「自分を本気で怒らせない方がいい」とか「それ以上はお前に不利だぞ」とか「本当のことを周囲が知ったらお前が困るぞ」など。
・相手を糾弾する時だけはやたら具体的。
・そのくせ「最終目的」はあいまい。どうすればいいかと聞かれても答えない。「前に言ったはず」「自分の胸に手をあててみれば分かる」「何度も言わせるな」「自分はヒントをあげた」など。
・簡単に謝罪されると腹を立てる。「心がこもってない」とか「真剣に考えていない」などと言う。
・いつまでも謝罪がない、態度が軟化しないと腹を立てる。相手の理解力のなさをなじる。
・やっと謝罪される、態度が軟化すると、今更遅いと腹を立てる。自分がいかにストレスを感じたか並べ立てて責める。
・目的は「相手の謝罪を得ることではない」ので、非難するポイントを変えて延々と続ける。
・相手の要求には応えない。何故なら応えて「あげる」必要がないから。
・要求に応えて「あげた」時にはやたら恩に着せる。
・相手が無視をすると不誠実だ無責任だとなじり、無視できない状況を作ろうとする。そのために暴力的になる。
・周囲には、自分はこれだけ心を尽くしたのに相手に裏切られた、などと言う。
 
などなどなど。
思いつくだけ書いてみた。あとは各自調べてくれ。

http://h.hatena.ne.jp/more_white/9259270835778072172

確かに「モラハラ加害者にありがちなこと」ではあると思いますが、第三者が読む場合は上記を満たすからといってモラハラ加害者であるとは限らない、という点に留意する必要があるでしょう。
なので、上記の内容は基本的に、自覚のないモラハラ被害者に向けて「ひょっとしたら自分はモラハラ被害者ではないか」と思わせるためのものと考えるべきです。

懸念される事態

自称モラハラ被害者やその訴えを聞いた第三者(被害者側)が、この内容に照らして相手を「モラハラ加害者」に仕立て上げる。上記の内容は基本的にどんな人にだって当てはまります。

・加害者は対外的には「真面目」「誠実」「優しい」などと思われており本人もそう自負している。

真面目、誠実、優しくあろうとし実践している人は、本人はそう自負しているでしょうし、よほど的外れな実践でない限り、対外的にもそう思われているでしょう。だからと言ってそういう人が全てモラハラ加害者であるわけもありませんね。モラハラなどせず、普通に真面目、誠実、優しい人だっているわけです。そういう人が、自称モラハラ被害者から訴えられ、第三者にも”この条件にあてはまるのがモラハラ加害者の証拠”とか言われてしまうと、否定のしようがありません。冤罪万歳な結果になってしまいます。


「気付き」のためのチェック項目

実際のモラハラ被害者の場合、自分が被害者であることすら気付いていないことが多く、自分が悪いからと自責感情に捕らわれ周囲に相談できないという問題があります。そういった人に対して、上の「モラハラ加害者にありがちなこと」は、自分が苦しいのは自分のせいではないのかも知れないと気付かせる効果があるでしょう。
そういう意味では、「モラハラ加害者にありがちなこと」といった情報は必要なものでしょう。

対応する第三者に対する教育こそが重要かも知れない

そうは言っても難しいのは、「自分はモラハラ被害者かもしれない」と自覚した人が本当にモラハラ被害者なのか、それを判定する基準です。
本当にモラハラ加害者から悪質な被害を受けているモラハラ被害者の場合もありますが、明確な加害者がいないのに感受性の違いなどから被害を受けている場合もあります。さらに本当はモラハラ加害者なのに、自身のモラハラ行為に対して相手から返ってきた反応をモラハラだと思い込んでいる自称モラハラ被害者もいます。
それらを判断するには、被害を主張する人だけでなく関連する人・環境に対する充分な洞察が必要です。

相談を受ける第三者のなかには、被害者を突き放すような人もいれば、過剰に肩入れしてしまう人もいます。離婚弁護士や女権団体の中には被害を訴える人の話だけでモラハラ(ひどいときはDV)と決め付け、実際には加害者ではなかった人を加害者と決め付けるようなことがあるようです。

被害を訴える人に共感を示しつつ、その主張内容を冷静に判断し、いたずらに相手を加害者扱いしないための訓練を受けた人を育てたり、そういう人を集めた専門的な支援機関が必要だと思います。